@article{oai:opcnr.repo.nii.ac.jp:00000190,
 author = {賀数, いづみ and Kakazu, Izumi and 前田, 和子 and Maeda, Kazuko and 西平, 朋子 and Nishihira, Tomoko},
 issue = {16},
 journal = {沖縄県立看護大学紀要, Journal of Okinawa Prefectural College of Nursing},
 month = {Mar},
 note = {【目的】2010年に出産した沖縄県内の10代母親の身体的・社会経済的状態などの実態を把握するとともに、優先的に看護支援すべきハイリスク者を特定するために参考となる指標を見つけることであった。
【方法】沖縄県内の出産を扱う産科医療機関全数34施設の産科病棟師長ら34名を対象に郵送による自記式質問紙調査を行った。
【結果】20施設20名(回収率58.8%)の回答から2010年の10代母親185人のデータを得た。これは本県の10代母親総数439人の約42%であった。平均出産年齢は18.0歳(±1.1)、夫・パートナーの平均年齢20.9歳(±4.1)、婚姻率50%で、「どちらかの実家に同居」48%、「核家族」34%であった。本人の65%が「無職」で、夫・パートナーの63%が「有職」であった。本人またはパートナーが婚姻年齢に達していないカップルは18組であった。10代母親の初診は、妊娠11週以内57%で、県内の妊娠届け出の11週以内85%に比べかなり低く、20週以降の初診も18%で遅い者が明らかに多かった。また、妊娠中の異常は7割を超え、沖縄県の妊婦一般健康診査受診者の有所見率42%に比べ高率であり、貧血や切迫早産、早産・低出生体重児の出生割合も高かった。新生児異常は17歳以上に比べ15・16歳の母親は有意に高かった(X^2=10.335， Φ＝1， p=0.001)。退院後1か月の来院者は99%であった。リスク者判別の指標は重回帰分析の結果「夫・パートナーのクラス参加」、「本人の就業」、「夫・パートナーの就業」、「10代母親家族の受け入れ」の4変数の組み合わせで最も高い決定係数R^2=0.487が得られた。
【結論】10代母親は成人母親と比べ、医学的有所見率が高く保健行動にも問題があることがわかった。また、彼女らの社会経済的状況、医学的所見は多様なので出産年齢だけでは支援の必要性を判断できないこと、10代母親の否定的側面だけでなく肯定的側面にも目を向ける必要のあること、彼らの特徴を理解し個別性を考慮した看護支援が求められることが示唆された。ハイリスク者の特定に有用な指標として社会経済的な4変数を特定できたが、これも含めて沖縄県の10代母親に関する更なる調査が必要である。},
 pages = {49--61},
 title = {沖縄県における10代母親の現状とハイリスク者の特定},
 year = {2015},
 yomi = {カカズ, イヅミ and マエダ, カズコ and ニシヒラ, トモコ}
}